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出版は、編集と営業の２大分野に分かれます。ここでは、それぞれについて概略の知識を記述しましょう。
出版経費について
編集について
販売ルートについて
出版経費は大別して、①組版経費、②出力経費、③印刷費、④用紙代、⑤製本費用、⑥編集費用、⑦印税、⑧流通経費にわかれます。①＋②＋③＋④＋⑤が、いわゆる印刷費に相当します。
① 組版経費
大雑把に、標準的にはＡ５判で１頁1600円です。（これは、以前の単価です。活版の時代にはもっと高く、この1600円というのは電算写植と言われた時代の単価です。DTPになり、使いやすいDTPソフトが開発されたことで、さらに低減しました）
② 出力経費
DTPで完成したデータを、そのままフィルムにあらわす（これをフィルムに出力する、と言います）経費です。Ａ５判で１頁500円です。カラーでは、フィルムが４枚必要ですから、経費は４倍となります。
フィルムを作らない印刷も、２種類あります。１つはダイレクト印刷というもので、もう1つはCTP（computer to plate）というものです。印刷（今では印刷といえばオフセット印刷がほとんどです）には、刷版というものが必要です。この刷版の作り方に違いがあるわけです。いずれにも一長一短があります。
フィルムを作る方法は、大部数を印刷することができ、フィルムを保存しておくと重版（再版）が容易にできます。
ダイレクトプリントは、紙に反射させて刷版を作る方法で、刷版も簡易なものが使われ、コストが比較的安いのです。しかし、簡易な刷版であることから、耐刷力（何枚まで刷ることができるか）が弱く、1500枚が限度とも言われます。それ以上作ろうという場合には不向きです。刷版製作費は、フィルムから作る場合よりも高いようです。
CTPは、DTPで作ったパソコン情報から直接に刷版を作るものです。重版（再版）のない印刷に向いています。刷版製作費は、フィルムから作る場合よりも高いようです。（DTPで作ったパソコン情報から直接に刷版を作るということになると、その過程での文字化けのようなものが懸念されるのですが、今では実務的にそういう懸念はないようです）
③ 印刷費
本文についてはＡ５判で16頁8500円が標準です。これは内訳として、刷版2500円、印刷費6000円です。ここで突然、16頁を単位とした経費計算をしています。それについては別途ご説明します。
カラー印刷は、墨いろ、マゼンタ（赤）、シアン（青）、イエロー（黄色）と、４回印刷することで成り立っています。したがって、印刷費は４倍と考えてください。カラー印刷は、これらの４色が正しく重なるように注意深く調整します。当然、ヤレの紙は４倍必要になります。
本文以外に、表紙・カバーなどの印刷もあります。本屋さんの店頭で見る本では、帯と呼ばれるものがついているものも多いのです。また本によっては、見返しと呼ばれる部分に印刷することもあります。
④ 用紙代
本は紙でできていますね。本文部分とそれ以外にわけられます。本文以外とは、表紙・見返し・カバー・帯・扉・箱（ケース）・封入物がそうです。もちろん、本は必ずこれらすべてを備えているとはいえません。もっとも簡単なものでは、雑誌では表紙を持っているだけですし、市販本ではありえませんが、表紙が本文と同じ用紙でできているということもありえます。
本文は、Ｂ６判でＢ全の大きな紙１枚で64ページが印刷できます。同様に、Ａ５判ではＡ全の大きな紙1枚で32ページが印刷できます。ただしこの計算による必要枚数以外に、1つの印刷につき100枚の「ヤレ」用が必要です。また本文用紙は500枚が１包みになっています。そのため500枚を単位に購入するので、500枚単位で切り上げ計算しなくてはなりません。
本文用紙以外は、１包みの単位が異なり、もっと減ります。250枚単位、125枚単位などです。購入は、原則として１包み単位です。ただし、特殊紙と呼ばれる紙はバラ買い（指定した枚数での購入）もできます。しかし、バラ買いの１枚あたり単価は高くなります。
⑤ 製本費用
出版経費のうちでも簡易な計算が最もしにくい分野です。本のサイズ、ページ数、上製本か並製本か、ケースの有無、本文の紙質、カバーや帯の有無、中に封入するものなどによって計算されます。資材をどれくらい必要とするか、手数をどれくらい必要とするかによって、変化するわけです。
上製本は、並製本よりも高くなります。上製本は、言わば並製本を作ってから改めて表紙を取りつけるようなものだからです。
⑥ 編集費用
以上の①～⑤は、出版社にとっては外注費です。つまり自社でする仕事ではなく、外部の印刷所に依頼してやってもらう仕事です。それに対し、編集は出版社内部ですることが多くなります。（編集を外注することもあります。そういう編集をする会社を編集プロダクションと言います。私は1976年～1990年に編集プロダクションをやっていました）
⑦ 印税
出版に際して、著作権者に対して支払われる著作権使用料です。「税」という名前がついていますが、もちろん税金とは縁もゆかりもありません。また、その額などについてはいかなる法的規定もありません。著作権を侵害してはならないことは著作権法で明定されています。しかし、著作権者の承諾があれば出版できるわけで、承諾には対価が支払われる場合もあれば、支払われないこともありえます。
一般の市販出版物においては、印税10％が定着しています。流行作家でも10％です。逆に、市販はするが自費出版に近いという場合には、当然、印税はありえません。
⑧ 流通経費
取次店⇒本屋さんのルートで本を販売するときの取次店・本屋さんに支払う経費です。主には、納品掛け率・新刊委託歩合からなります。あずさ書店の場合、本は定価の67％で取次店に渡します。33％が取次店と本屋さんの取り分です。また新刊委託は返品になるものも多いことから、５％の特別手数料を取次店に支払います。また、広告の入った出版物は別途２％の特別手数料を取次店に支払います。
この２つの主な経費の他に、納品時・返品受け取りにも費用が発生することもあります。特に返品時にはトラックが必要になったり、着払い宅配便で返品されることもあります。
⑨ 具体的算出例
では、Ａ５判240ページで文字だけの本を1000冊作るにはいくらかかるか、算出してみましょう。①では、1600×240＝38万4000円です。②では、500×240＝12万円です。③では、（240÷16）×8500＝12万7500円です。次に④ですが、Ａ全判と呼ばれる大きな紙１枚で32ページ分が印刷できますから、Ａ全判7.5枚で１冊ができます。したがって、計算上で必要な用紙は7500枚です。ただし、1つの印刷につき100枚の「ヤレ」用が必要で、この印刷は15に印刷（240÷16＝15）から成り立っていますから、1500枚のヤレ用紙が必要です。したがって、必要な紙の総量は9000枚です。紙の数え方としては「９連」と言います。つまり1000枚が１連です。上の質の大きな要素は重量です。仮に、1000枚つまり１連が46.5kgの紙を使い、それが１kgあたり180円だったとしましょう。９×46.5×180＝７万5330円で、本文に使う紙の代金は７万5330円であることがわかります。紙としてはこの他に、カバー、表紙、見返し、スリップなどが必要で、またその印刷代金も必要になります。仮に、その他の用紙代に４万円を、その印刷代は色数によっても変動しますが３万円としましょう。⑤の製本費用は、これくらいだと12万円くらいでしょうか。この①～⑤を合計すると、89万6830円です。以上が、印刷実費についての１つの試算です。ただし、この他にも、印刷した本文紙を製本屋さんに運ぶ経費が8000円くらい、表紙やカバーを運ぶ経費、カバーにビニールを張る経費、製本所からで来た本を運ぶのにも経費がかかります。また、上記の私の試算には消費税が入っていませんが、もちろんこの税金もかかります。
さらに、⑥の編集経費は、まさに人件費です。本文の原稿編集、校正やカバー、表紙のデザイン、さらにそういうことについての著者の意向を尋ねて、それをうまく反映させた本に仕上げなくてはなりません。そのための人件費ですから、時間を要するほど高くなるのが自然です。目安として、１ページあたり2000円とすると、上記の240ページの本なら48万円です。
ついでに、少し変わった試算をします。上記の本を、出版社が市販するためには、定価をいくらにするかです。出版社の原価構成として、３割が流通経費、３割が印刷費、１割が印税、３割が編集費・宣伝費その他の社内経費と、かつて言われていました。実際には、流通経費が33％＋５％で38％も占めてしまいます。ですから、流通経費38％、印刷費３割では、出版社の社内経費は22％に圧縮されます。しかし、それを前提に、仮に「３割を印刷費」で単純に計算すると、印刷費は約90万円でしたから、90×100÷30＝300で、総売上300万円が必要です。この場合、1000冊を作りましたから、１冊の定価は3000円です。Ａ５判240ページでカバーがついただけの本が定価3000円というのは、少し高いですね。
実は、出版あるいは印刷の世界には、印刷部数を増やしても経費はあまり増えないという性質があります。経済用語としては、固定経費部分が多く、変動経費部分が少ないといえます。つまり、上記の例で言うと、①の組版経費、②の出力経費は、10冊出版しようと、10万冊出版しようと、経費はまったく同じなのです。これは完全に固定経費部分です。③の印刷費は、部数が増えれば多少は高くなりますが、ほんのわずかです。1000枚の印刷が2000枚になっても、２割くらい高くなるだけです。２割高くなるとすれば、印刷費は1.2倍になるということですから、１枚あたりの経費は0.6倍に下がります。半値近いです。これは、印刷という作業の工程を考えると当然なのです。印刷自体は、機械がほぼ自動的にスピーディに印刷します。印刷のための「版」を交換するのは、人間の仕事です。また、印刷がむらなくきれいに仕上がるように調整するのも人間の仕事です。いったん印刷が始まると早いのです。しかし、「版」替えに経費がかかるのです。④の用紙代は、ほぼ出版部数に連動します。ただ、やはり部数が増えればヤレとして必要な紙の割合が下がりますし、運賃の割合も下がりますから、部数が増えればわずかですが単価が下がります。⑤の製本も、機械処理する部分が多いので、やはり部数が増えれば単価は下がります。⑥の編集経費も、完全に固定経費ですね。10冊出版しようと、10万冊出版しようと、編集に必要な時間つまり人件費に違いは生じません。編集経費は、10冊出版にくらべて10万冊出版は１万分の１ですね。
このようなことから、出版の世界には「たくさん売れるものが勝ち」という性質が生じるのです。しかし、出版は「多品種少量生産」が多いので、どこも経営が大変らしいです。そんな中で、昔で言えば「ベストセラーが出れば蔵が建つ」だったのです。
（工事中です。まだ工事に着手したばかりです。）
編集といえば、広義には企画や原稿入手までも含むが、ここでは原稿の存在を前提に、その原稿を本に仕上げるまでに限ろう。
つくった本はどのように売りましょうか。直接読者を探し、郵便で届ける方法もあります。しかし、それは手数もかかりコストもかかります。そこで、本の問屋さんである「取次店」から「本屋さん」に本を流してもらい、本屋さんで読者に届ける方法が一般的です。
出版社→取次会社（問屋）→本屋さん（小売店）→読者
という仕組みです。
① 取次会社
取次会社の初期機能は、次の４つです。
（a）書籍・雑誌を出版社から集める。
（b）その書籍・雑誌を本屋さんごとに配分して届ける。
（c）返品を本屋さんから回収する。
（d）返品された本を出版社ごとに区分して返す。
これ以外の機能は、この４つの機能に付随して発生するものです。中でも、「出版社から集めた本を本屋さんごとに配分する」のですが、その本の内容に合わせて売れそうな本屋さんを選んで配分することは、高度なノウハウが必要なことになります。
もし、取次会社がなかったら、どうなるでしょうか。1000の出版社と10000の本屋さんがあったとしましょう。すべての出版社とすべての本屋さんをつなぐには、100万のルートが必要になります。単純化するために、そこに１つの取次会社があったとしましょう。すべての出版社とすべての本屋さんをつなぐには、１万1000のルートがあればよいわけです。ルートはずいぶん減るわけで、本の供給コストが下がるわけです。
取次会社には、トーハン、日販、大阪屋、栗田書店、太洋社、日教販、中央社、地方小出版流通センター、日本キリスト教図書販売、柳原書店、日本出版貿易、協和などがあります。それぞれの特徴や独自性があります。取次という機能は、近代的な出版が始まるとすぐに必要になったわけで、そのルーツは明治初期にあるようです。そのため、連綿とした事業の継続の中で商習慣がうまれ、定着しているようです。
同時に、大量の書籍・雑誌を出版社から集め、本屋さんごとに配分して届ける、返品を本屋さんから回収し、出版社ごとに区分して返す、という流通部分の合理化・コスト削減を進めるため、大規模投資も行われています。「返品を出版社ごとに区分する」ことについては、本に印刷されているバーコードを機械が読み取り、機械が区分する大型装置（ソーター）が2006年ころから稼動を始めています。「本を本屋さんごとに配分する」ことについても、同様にバーコードを機械が読み取り、機械が配分する準備が進められています（新刊本についてはすでに始まっているのかもしれません。具体的に承知していません。07年６月）。
② 本屋さん
以前は、市内の本屋さん、駅前の本屋さんなどが主体でした。しかし、地方都市では既存商店街の空洞化が問題になっていますが、本屋さんとて例外ではありません。
モータリゼーションの発達により、郊外の主要道路沿いに本屋さんが立地するようになりました。さらに21世紀に入ってからは、ショッピングセンターの発達により、ショッピングセンターのテナントしての大型店が増えています。
また、書店の大型化とチェーン化が著しくなっています。
「出版経費の具体的な話し」のところでご説明したように、あずさ書店の場合、本は定価の67％で取次店に渡します。33％が取次店と本屋さんの取り分です。一般的には定価の80～84％で本屋さんに渡ります。この80～84％と定価の差額である16～20％が本屋さんの収入になります。本屋さんは、この16～20％の収入で、人件費や家賃またその他の経費を支払わなくてはなりません。
医学書では１冊あたりの単価が高いこともあって、本屋さんの取り分は10％を切ります。医学書は販売できる部数が限られているので、「１冊あたりコスト」という観点から見ると高くなるので、単価も高く、そのため流通コストを抑える商慣習が生まれたのでしょう。
いきなりですが、「万引き」の話です。本屋さんの販売粗利益は15％強程度ですから、１冊の本を万引きされると、７冊を販売しないとその穴埋めができません。コストなしの７冊です。実際には７冊の販売にはコストがかかります。そう考えると、万引きが本屋さんの経営を圧迫するという話もよくわかります。